狭小住宅 増築

MENU

狭小住宅の増築時に確認すべき点

とにかく狭い狭小住宅ですが、住む人の多くがもう少し広ければ、なんて願っているのではないかと思います。

 

しかし、もともと狭い土地ですので今より階数を増やすか、もしくは地下を掘るかなどと非現実なところでしか居住スペースを増やす可能性を見出せません。

 

しかしながら万が一隣地に土地が空いたとしたら、何とかそこを買い取って狭小住宅を増築するチャンスをゲットしたいものだと思います。

 

ですが、住宅ローンもまだ残っている状態であれば、資金的にもなかなか難しい決断になります。

 

さて狭小住宅に関わらず増築にもし踏み切ろうと考えた場合、さまざまな法令の制限をうけることになり、自宅のあるその地域によって受ける制限は変わってきます。

 

特に防火地域や準防火地域にあたる地域は非常に厳しい制限をうけますし、これらの地域は狭小住宅が立地する都心部に多いようです。

 

増築用の土地を購入する前に、十分に制限内容を把握しておかないといけません。

 

さらに増築に付随した、確認や申請のための諸費用の出費がかさんできます。

 

業者任せにしておくと準備が間に合わないという事態になりますので、あらかじめ確認しておきたい注意事項のひとつです。

 

こういった制限は非常にわずらわしいものであることは間違いないのですが、だからといって自分勝手に増築をすすめてしまいますと違反建築物となり、

 

その場合ローンの申請が通らないという事態や、その後の転居にともなった自宅の売却が思うようにいかない可能性もあります。

狭小住宅の増築にかかる厄介な手続き

狭小住宅の増築にあたっては、ある一定の規模になりますと規制の対象になったり、もし防火地域に持家である狭小住宅の増改築が該当する場合には、建築申請などを申請する必要があります。

 

建築申請の手続きには申請書類の提出にどうしても戸惑ってしまう上に、業者に依頼する際には費用が発生します。

 

増築リフォームといいますと、住宅の構造部分に関わる問題でありますから、施工には費用がかかるとともに、失敗が許されない工事でもありますが、狭小住宅はその狭さで圧迫されてしまうケースが多いですから、増築を希望されるパターンも多いといえます。

 

住宅の増改築には、費用がかかることはもちろんですが、法令上の制限も床面積が広がるために、さまざまに規制されています。

 

およそ10㎡に満たないような小さな面積の増築の場合には、規制の対象外になる可能性が大きいのですが、しかし10㎡であっても防火地域などの場合には厳しい規制の対象にあたります。

 

防火地域には、狭小住宅が建ち並ぶ都心部に多く、特に大きな幹線道路沿いに住む方々は、防火地域に必然的に当たる可能性が大きいので、もし増築を考えられている場合には役所にある専門部署に一度確認されることをおすすめします。

 

もし防火地域に持家である狭小住宅の増改築が該当する場合には、建築申請などを申請する必要がありますが、建築申請の手続きには申請書類の提出にどうしても戸惑ってしまう上に、業者に依頼する際には費用が発生します。

 

この申請種類の提出にかかるコストや手間を惜しんで、無許可で狭小住宅の増築に踏み切った場合、その住宅が違反建築物にあたってローンの申請が通らない、将来的に売却がかなわないといった困難が起きますので注意しなくてはなりません。

増築・リフォームの総合情報

スポンサーリンク


次はこちらの記事を読んで下さい。